組織づくりの基本原則 

組織づくりの基本原則 

<組織づくりの基本原則>

経営戦略論には、組織を作る上で意識すべき「組織設計の5原則」があります。

組織体制の構築や組織のルール作りには、次の5原則が重要です。

1.専門化の原則 2.権限責任一致の原則 3.統制範囲の原則 4.命令統一性の原則 5.権限委譲の原則

<専門化の原則>

組織作りの基本原則の1つ目は、専門化の原則です。

特定の業務に集中するために分業することをいいます。

組織の中で仕事を分業し、決められた専門分野に特化することで、その分野の業務に習熟しスキルを向上させることが容易となるので、組織の生産性が上がるわけです。

また、個人の役割や求められる成果が明確となりますので、個人の評価も客観的なものとなり、責任感や達成感も高まります。

メンバーシップ型雇用では、社内で多様な業務の経験を積み、いわゆる「なんでも屋」の育成が行われてきました。

しかし、専門化の原則を踏まえれば、専門分野に特化したジョブ型雇用の方が適合することになります。

<権限責任一致の原則>

組織作りの基本原則の2つ目は、権限責任一致の原則です。

役割に与えられる権限の大きさは、職務や職責に相応でなければならないことをいいます。

職責を果たすための権限が不相応に小さい場合、期待に応えるための業務活動は困難です。

こうした社員は、人事考課で低い評価を与えられることになり、モチベーションも低下してしまいます。

反対に、職責に対して権限が大きすぎると職権濫用の危険性が高まります。

こうしたことから、権限と責任の大きさは同じにする必要があります。

<統制範囲の原則>

組織作りの基本原則の3つ目は、統制範囲の原則です。

1人の管理職が直接管理できる部下の人数には限界があることを踏まえて、階層管理体制を構築することをいいます。

1人の管理職が直接管理できる部下の人数は、5人から10人程度と言われており、これを超えると管理効率が低下します。

部下の人数が多すぎると、部下の工数管理が困難になり、ミスのカバーに回ることも難しくなるため、業務に支障が出やすくなります。

こうしたことが発生しないように、組織の階層管理体制を構築することが大切です。

<命令統一性の原則>

組織作りの基本原則の4つ目は、命令統一性の原則です。

指示や命令は特定の1人から受けられるように、命令系統を構築することをいいます。

組織の中で、複数の者から指示が出ると、現場は混乱しますから生産性が低下します。

組織内の上下関係で、常に特定の1人から指示・命令を受けるような命令系統を構築し、組織の秩序が維持できるようにしなければなりません。

<権限委譲の原則>

組織作りの基本原則の5つ目は、権限委譲の原則です。

定型化された業務の処理は、なるべく早い時期に部下に委譲し、上司は非定型業務に専念すべきことをいいます。

ただ任せれば良いという風潮は危険です。

業務の具体的な内容や目的を明確にし、担当者の自主性を尊重することが重要です。

これらを怠ると、成果が上がらず改善が図れませんし、担当者のスキルアップと責任感の維持も難しいでしょう。

<実務の視点から>

新組織が構築された時点では、基本原則が強く意識されていても、やがてはその意識が薄れていくものです。

ベクトル合わせのため、定期的な研修とチェックが必要です。

うまく行かなくなった場合に、組織体制が悪いと考えるのではなく、組織運営を正常化することを優先していただけたらと思います。

社会保険労務士 柳田 恵一